かつての日本は美しかった

日本人の為の日本、かつての美しかった日本を取り戻さなければなりません。

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【当然の事】

【ソニーの反撃・中国の追撃・・・『10年牙城』脅威に晒される韓国のTV】
1,500ドル以上のTV市場占有率ソニーに抜かれLG 2位、サムスン3位
70インチの大画面も差縮小、中国の低価格企業8.3%追撃
2017.06.11 18:00 デジタルタイムス

10年以上世界のTV市場で1位を守って来た韓国が、日本のSONYの復活と中国メーカーの追撃の脅威に晒されている。『沈む』日本のSONYは今年に入りプレミアムTV市場で韓国企業を抜き1位に上がった。『昇る』中国のTVメーカーは、韓国とTV市場の占有率の差を一桁に縮小している。

 11日、業界によると、市場調査会社IHSが第1四半期の1,500ドル以上のTV市場のメーカー別の占有率を調査した結果、SONYが39.0%で、前四半期(17.5%)の2倍を上回り、1位を記録した。LG電子は前四半期期比8%減の35.8%で2位、サムスン電子は7%減の13.2%で3位に低下している。1,500ドル以上のプレミアムTV市場は、昨年第1四半期、サムスン電子が占有率39.5%で圧倒的1位を記録した市場である。LG電子が(17.7%)2位、SONY(17.5%)が3位だったが、1年で市場が大きく変化している。

 70インチ以上の大画面TVと1台=2,500ドル以上のプレミアムTV市場でも、SONYの追撃が激しい。70インチ以上の大画面TV市場は第1四半期、サムスン電子の占有率が31.6%で、SONY(26.6%)と差が5%に縮小している。2015年まで両社の占有率の差は20%以上に達していた。2,500ドル以上のTV市場では、LG電子が昨年同様40.8%の占有率で1位を維持しているが、SONYの占有率が9.%増の34.4%で1位を威嚇している。サムスン電子の占有率は12.4%減の11%で3位に留まっている。

 中低価格TV市場では、中国のTVメーカーの追撃が尋常で無い。市場調査会社IHSマーケットによると、今年第1四半期、世界のTV市場で、韓国企業の占有率は33.7%で、前四半期比0.7%減少する一方、中国メーカーは25.4%で、前四半期23.2%に比べ、2.2%増加している。韓国と中国メーカーのTV市場の占有率の差は、昨年第4四半期の11.2%→今年第1四半期8.3%で、初めて10%以内に縮小している。

 某業界関係者は、「中国のTVメーカーが、中低価格市場でサムスンとLGを追撃し、日本のSONYは、OLEDテレビなどプレミアム製品で復活を試みている。戦略的な変化が無ければ、10年以上TV市場1位を走る韓国の地位は危険」と評価した。
http://www.dt.co.kr/contents.html?article_no=2017061202100622814001&naver=stand

価格競争力で勝る中国に追い上げられ、技術競争力に勝るSONYに逆転される。
半島政権の民主党が惨敗し、自民党が政権の座に返り咲いた事が日本企業復活の最大の原因。

為替操作国指定を恐れ、露骨な介入が出来なくなりウォン高傾向にある事、アベノミクスによる円安で、為替が正常に戻っただけの事。技術力が劣っていた訳で無く、全ては為替の問題だった。
為替が正常になれば、日本企業の競争力は回復する。
技術力で日本に劣り、価格競争力で中国に劣る韓国企業が負けるのは当然の事。
まだまだ序の口だしね?

頭に来るけど、振り返ってみるね?
民主党に政権交代したのは、2009年7月21日。
そして、「円高になれば日本は景気回復する」と主張し円高を招き、2011年10月30日1ドル=75円32銭を記録する。
民主党と日銀の白川が異常な円高を放置する一方、韓国政府は為替市場に介入し続けウォン安に誘導し続けた結果、価格競争力に劣る日の丸家電は没落して行った。
異常な円高の放置と、ウォン安による日本企業の没落と韓国企業の繁栄だった。
更に、管直人の脱原発政策が、日本企業の韓国進出を後押しした。

公安機関の担当官は、「日本が主役の自民党政権から日本を踏み台にする朝鮮半島主役の政権に交代した、という意味だ」と分析し、米国大使館関係者は、「民主党政権の真相は、韓国を繁栄させるためにできる限り日本叩きをするという“半島政権”だ」と分析した。

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ドル円

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円ウォン

民主党、元民主党は、国会、都議会から追い出さないと。
都民ファーストの会と言う名の民主党の巣窟は撲滅あるのみ!!
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プロフィール

nanakotedy

Author:nanakotedy
イタリア ローマで生まれ、10歳までイタリア育ち
大学卒業後、帰国
母方の祖父母と同居中

度重なる歴史認識の違いと言う言葉に、改めて近代史を学び直しています

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