かつての日本は美しかった

日本人の為の日本、かつての美しかった日本を取り戻さなければなりません。

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【気分はすっかりレッドチーム】

【米日共同開発次世代迎撃ミサイル発射実験成功】
2017.02.04 22:23 聯合ニュース

 日本の防衛庁は、アメリカと共同開発した海上配備型迎撃ミサイルの発射実験に成功したと4日発表した。

 共同通信によると、アメリカと日本は同日(日本時間)、ハワイ沖で『SM3ブロック2A』の発射実験を実施した。海上の米軍のイージス艦から発射され上空を移動する弾道ミサイルの迎撃に成功した。

 『SM3ブロック2A』は、北朝鮮の弾道ミサイルの発射に対応の為に開発された。現在、海上自衛隊のイージス艦に搭載されている迎撃ミサイル『SM3ブロック1A』の改良型である。

 アメリカと日本は、2006年以降、北朝鮮の弾道ミサイル防衛に対応し、推進力・命中率が向上したミサイルを開発した。 このミサイルは2021年頃、日本に配備されると見られている。

 両国は、ミサイルの量産に入る前、更に迎撃実験を実施する計画である。
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=104&oid=001&aid=0009008101

先に、下の記事を見付け、後でこの記事を見付けた。
聯合ニュース的に言うと、軍国主義の歩みが露骨化している?
お笑い韓国軍はお呼びじゃ~無い。シッシッ!!

迎撃ミサイルって魔改造出来る?(笑)

【安倍の軍国主義に翼を付けたアメリカ、軍備増強の手綱掴む日本】
2017.02.04 22:38 聯合ニュース

アメリカ、日本の軍事力育て中国牽制意図の可能性・・・東アジアの緊張感昂揚不可避

 ドナルド・トランプ政権の安保の指令塔ジェームズ・マティス国防長官が、日本の防衛費増額に『同意』し、注目されている。

 これは、日本を軸に、アジアの外交安保戦略を運用しつつも日本の防衛費の増額を嫌ったバラク・オバマ政権とは、大きく異なる歩みに見える。

 訪日中のジェームズ・マティス国防部長官が4日、稲田朋美防衛大臣との会談で言及した事は3つに要約される。

 日本の防衛費拡大は『正しい方向』とし、中日紛争対象の沖縄県尖閣(中国名釣魚島)諸島はアメリカの防衛対象である事を確認し、中国の南シナ海掌握活動を挑発的行為と規定した事である。

 安倍晋三総理の執権後、2013年以降、日本政府は毎年防衛費を増額し続け、昨年に初めて5兆円(約51兆ウォン)を突破した事についてマティス長官は、「安保環境が厳しさが増す状況で、防衛費の拡大は当然。『正しい方向』」と、相槌を打った事は、今後のトランプ政権のアジア政策の輪郭を示す言及と指摘されている。

 マティス長官は、更に、「米日同盟が拡大し、アメリカと日本の両国は防衛人材と能力に投資し続ける事が重要になる」と話した事も、注意深く見る部分である。今後も、日本の防衛力増強の必要があり、アメリカがそれを支援すると言う意味に解釈される可能性があるからである。

 マティス長官の言及に照らせば、トランプ政権は、日本の防衛力増強を容認・支援する事で、尖閣諸島を中心とする東シナ海の紛争は勿論、南シナ海の中国の領有権掌握戦略に対応すると分析されている。

 つまり、日本を積極的に活用し、中国を牽制し、場合によっては封じ込める意味に映る。

 しかし、問題は、トランプ政権の支援で、安倍政権の軍国主義の歩みが露骨化し、アジアの外交・安保地形が揺れ動くと予想されると同時に、貿易・為替レート戦争に繋がり、韓国を始め、アジア各国の困難が加重する点である。

 米中の葛藤が最大化し、日本の軍国主義の歩みが露骨化し、アジア情勢が荒々しい渦に吸い込まれる可能性が大きいと思われる。
 
 すでに中国は、『戦列』を整える雰囲気が歴然としている。

 中国外交部は昨日夜、陸慷外交部報道官名義の声明で、「釣魚島(日本名尖閣)と、その付属の島は、昔から中国固有の領土で、それは歪曲出来ない歴史的事実。米日安保条約は、冷戦時代の産物で、中国の領土主権と正当な権益を棄損する事は出来ない」と強調した。尖閣紛争を含む東シナ海の領土紛争に負けないと言う意図と思われる。

 中国当局は、南シナ海の領有権を、自国の核心利益と規定し、米日両国の南シナ海の攻勢についても、強く対立する公算が高いと思われる。

 そんな中、安倍政権は、トランプ政権の支援に、「不敢請固所願(敢えて求めはしないが、本来望んでいた事)』の渋りが歴然としている。

 オバマ大統領の退任直前、真珠湾を訪問し、第2次世界大戦当時、米日両国の戦争の導火線になった『真珠湾攻撃』の沈殿物を払い除けるパフォーマンスを立派に果たした安倍総理は、軍国主義の歩みを本格化する態勢である。

 安倍総理は昨日の夕方マティス長官に会い、自衛隊の武力行使を可能にした安保関連法(以下安保法)を説明し、防衛力の拡大意志を明確にするなど、積極的に『野心』を示した。

 昨年施行された安保法は、集団的自衛権行使を可能にするもので、安倍政権は、それを基に『戦争出来る国』に進んでいる。

 2日、安倍総理は、衆議院予算委員会で、日本政府がこれまで守って来た『防衛費GDPの1%以内』の原則を無視する考えを示した。「防衛費を国内総生産(GDP)の一定比率にする事は望ましく無い。自分の国は自分で守ると言う気概を持つ必要がある」と話した。これは、防衛費増額の心理的マジノ線『GDPの1%以内』の原則廃棄を、遠回しに表現したものである。

 安倍総理は今年下半期、参議院の解散・総選挙後、戦争と武力行使を放棄し陸・海・空軍とその他の戦力を保有しないと規定した憲法9条を改正し、日本を『戦争可能な普通の国』に変える意図を隠さなかった。

 そんな中、マティス国防長官の訪日によるトランプ政権の『日本の防衛力増強支援』のメッセージは、日本の軍国主義の歩みに翼を付けたとの見方が優勢である。
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=104&oid=001&aid=0009008103

気分は、すっかりレッドチーム。
政府予算を使用し、反米・反日、親中に必死な聯合ニュースでした。(笑)

大丈夫か?韓国。
マジで米韓同盟終了。
こんなバカ相手にしたくないでしょ?アメリカも。
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プロフィール

nanakotedy

Author:nanakotedy
イタリア ローマで生まれ、10歳までイタリア育ち
大学卒業後、帰国
母方の祖父母と同居中

度重なる歴史認識の違いと言う言葉に、改めて近代史を学び直しています

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