かつての日本は美しかった

日本人の為の日本、かつての美しかった日本を取り戻さなければなりません。

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【トランプで良かった】

トランプ反対デモは中国が煽動か!?
ヒラリー敗北直後の「空白の時間」と東アジアの陰謀!

2016.11.15 TOCANA

 アメリカの大統領選挙は、共和党のドナルド・トランプ候補の勝利で幕を閉じた。さて、多くのメディアが報じているが、トランプ候補の勝利確定後、“クリントン候補の支持者たち”の間で非常に異例なことが多数発生している。

1. 本来、トランプ当選が確実になった時点で、クリントン候補本人がテレビカメラの前に出演し「敗北宣言」をするはずが、1時間以上遅れてテレビカメラの前に現れた。この「空白の時間」は一体何だったのか? もちろん、敗北宣言は慣例というだけでマストではないが、かなり異例なことだったため、海外SNSでも話題になった。

2. クリントン支持を打ち出していたレディ・ガガなどが、トランプタワーの前に現れて「Love trumps hate.」と掲げるなど、ハリウッドセレブがトランプ反対を訴えた。

3. 民間人の間でも、1万人規模の「トランプ反対デモ」が発生。デモ隊が暴徒して商業施設や車などさまざまなものを破壊。しかも、トランプ支持者の家などを破壊する事件にまで発展している。

4. トランプ反対派は、トランプ支持・擁護派を「差別主義者」「レイシスト」としてネットで糾弾するなどの行為を繰り返した。

 もちろんこの混乱はトランプ氏にも原因がある。あれだけ過激な発言をすれば、ハレーションが起きて当然だ。だがここまでデモが続くのは異例……というか、あなたはこんな光景をどこかでみた“既視感”を抱かなかっただろうか?

 結論から言うと「中国人のデモ」。つまり、「中国による米大統領選の政治介入」であるといえる。

 そもそも、クリントン候補が国民の信用を失ったひとつの理由として「クリントン財団献金問題」がある。これは、クリントンの政治資金となっているクリントン財団が、中国の国有企業などから多額の献金を受けていたという疑惑である。多数の報道によれば、クリントン氏に近いバージニア州のマコーリフ知事が中国人実業家から受けた選挙献金について連邦捜査局(FBI)が捜査していたことも判明している。

 要するに、クリントン候補は、中国からの多額の資金を使って米大統領選挙を戦っていた可能性があったのである。このことは民主党の予備選挙で最後までクリントン候補と戦っていたバーニー・サンダース候補の演説の中でも指摘されており、クリントン候補が大統領になった場合に「中国に強硬姿勢が取れるのか」という疑問を投げかけられていた。

 当然、「中国の資金」が米大統領選に絡んでいるのであれば「中国人」「中華系アメリカ人」がその資金に群がっているといえる。アメリカでは「孔子学院」が「中国の諜報機関である」と指摘されていくつかの州では禁止されているが、その「孔子学院」を保護したのもクリントン財団だという話もある。それを考えれば、孔子学院で学んでいる多くの中華系米国人や中華系移民などがクリントン候補の選挙活動を手伝ったことは想像に難くない。

 反対に、トランプ候補の選挙演説は「中国製品の輸入関税を45%にする」「中国は米国民が飢え死にすることを望んでいる」と発言するなど相変わらずではあるが、中国を完全に敵視した極論を展開していた。

 さて、さきほど“既視感”と書いたが、中国のデモ隊が暴徒化する光景は、2012年の尖閣諸島国有化に伴う反日デモが暴徒化したときに酷似していないだろうか? これは「東アジアの反政府デモ」に非常に近いものでもあり、タイの反タクシン政権デモの時などにもみられた特徴だった。こうなってくると中国だけにとどまらず、東アジア全体の話でもある。

 このように考えると、「中国が何らかのかたちでクリントン候補を応援し、それが叶わなかったため、中国敵視のトランプ反対デモを行い、中国人特有の統制のとれた暴徒化を目論んだ」というひとつの筋がみえてくる。同時に、日本のマスコミの多くが「クリントン支持」であり、トランプ新総理が決まった後も批判を緩めない理由なども「中国との関係」を見れば何となくわかるのである。

 同時に同様のことが日本国内でも起きる可能性があるということと、それが中国で制定されている「国防動員法」という法律の趣旨であるということも覚えておきたい。

 さて、空白の時間についてだが、これには諸説ある。「遁走していた」「持病が悪化した」「中国系スポンサーに説明していた」「UFO情報を必死に開示しようとした」……などなど。これらのいずれかの要員でヒラリーは敗北宣言は遅れたのである。
http://tocana.jp/2016/11/post_11487_entry.html
http://tocana.jp/2016/11/post_11487_entry_2.html


【中国という猛毒】
ヒラリー氏落選は日本にとって好都合
 「抗日」米中共闘の象徴的存在

2016.11.15 ZakZak

 下馬評とは異なる番狂わせ(?)で、第45代米国大統領に、共和党のドナルド・トランプ氏が選ばれた。いくら暴言・迷言を吐こうが、大メディアにたたかれようが、トランプ支持者は容易に変心しなかったらしい。

 そして、大統領選と同時に行われた連邦下院議員選挙では、民主党のマイク・ホンダ議員(75)が、カリフォルニア州17区で落選した。

 慰安婦問題をめぐる日本非難決議を主導した“反日議員”として知られるホンダ氏は長年、中国系米国人らによる反日団体「世界抗日戦争史実維護連合会」(抗日連合会)」のメンバーとズブズブの関係にあった。

 昨年8月15日、サンフランシスコ市のチャイナタウンに「抗日戦争記念館」が開館したが、ホンダ氏も開幕セレモニーに参加し、創設メンバーにも名を連ねていた。

 そんな議員の落選に「やれやれ」と言いたいところだが、ぬか喜びか。同選挙区で当選した民主党のロウ・クハナ氏(40)は、ホンダ氏以上の「反日媚中」らしい。とすれば、反日議員の世代交代でしかない。

 ちなみに、中国国外で初となる抗日戦争記念館の創設者で名誉館長は、81歳のフローレンス・ファン(中国名・方李邦琴)という女傑だ。中国で生まれ、台湾の政治大学を卒業して米国へ移民した彼女と夫(死去)は中国国民党系だ。出版業を営んでいたが、1990年代に江沢民(元国家主席)派の黄菊副首相の娘を息子の嫁にもらう。以来、「国共聨姻」(=国民党も共産党も食う)と揶揄されながら、地元メディアを次々と買収し大躍進していった。

 このファン氏と、民主党のヒラリー・クリントン前国務長官は、米中教育関連の基金会などで繋がっている。実は、「抗日」「歴史戦」で米中共闘が本格的に再開したのは、ビル・クリントン大統領の時代だった。

江氏が権勢をふるう中国に98年6月、米大統領として9年ぶりに公式訪問したのがクリントン大統領である。妻のヒラリー氏とともに、財界人1200人を引き連れて訪中した。9日間という最長の中国滞在に、日本メディアが「ジャパン・パッシング」(日本無視政策)と非難したことは記憶に残る。

 その訪中で、クリントン大統領が最初に降り立ったのは、北京ではなく西安(陝西省)だった。

 前年に江氏がハワイ・真珠湾を訪れ、「ファシストの侵略に対して中米両国民は肩を並べて戦った」と演説した。その返礼として、「西安事件」で知られる国共合作のシンボル的な西安に降り立ったとされる。

 かれこれ20年、米政界や財界、学界などは主に江派との癒着を深めてきた。その象徴的存在がクリントン夫妻であり、ヒラリー氏だったのだ。

 中国では習近平国家主席が「核心」と位置づけられ、国内外の江派は徹底的に粛清される最中にある。「トランプ大統領」の誕生で、米中関係はいかに? 日本にとって、悪いことばかりでもなさそうだ。

 ■河添恵子(かわそえ・けいこ) ノンフィクション作家。1963年、千葉県生まれ。名古屋市立女子短期大学卒業後、86年より北京外国語学院、遼寧師範大学へ留学。著書に『豹変した中国人がアメリカをボロボロにした』(産経新聞出版)、『世界はこれほど日本が好き』(祥伝社)、共著に『国防女子が行く』(ビジネス社)など。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20161115/frn1611151700007-n1.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20161115/frn1611151700007-n2.htm


【中国という猛毒】
中国から狙われたクリントン夫妻 人民解放軍系企業から違法献金か
2016.11.16 ZakZak

 中国はトウ小平時代に発足させた人民解放軍系企業が、兵器や麻薬の密輸など非合法ビジネスを含め、対外ビジネスに積極的に参入していった。米国にも、人民解放軍系のペーパーカンパニーが続々と増えていった。

 並行して、世界の華僑華人財閥とのネットワーク強化に力を注ぐ政策を打ち出し、中国共産党幹部は、華僑華人の資金をどこへ避難させ、どこへ投下するか、情報力と機動力のある華人らと連携しながら管理運営をしていった。

 こういった中国共産党の対外工作において、米政治家の中で早々にターゲットとなった1組が、民主党のクリントン夫妻だった。

 その“物語”は1980年代初頭-アーカンソー州知事のビル・クリントン氏が脚光を浴び始めた時代にまで遡(さかのぼ)る。

 インドネシアの華人財閥、リッポー・グループ(力宝集団)は、ヒラリー氏が当時、上級パートナーを務めていたアーカンソーの法律事務所を顧問とし、高額の報酬を支払う。

 銀行の買収など、リッポーは米国で勢力を拡大させつつ、人民解放軍系企業からクリントン夫妻への資金提供や、民主党への政治献金などでのパイプ役を務めていったとされる。

 米国の法律では、大統領選や知事選などの立候補者が、外国人や市民権を持たない人間から選挙資金の提供を受けることを禁じている。

 だが、中国マネーとクリントン夫妻をめぐる疑惑は事実、つまり当事者が認めた事件を含め、度々報じられてきた。

 今年6月にも、クリントン財団の元幹部で選対幹部も務めた「クリントン夫妻の側近中の側近」、バージニア州のテリー・マコーリフ知事が、FBI(連邦捜査局)と米司法省によって調べられていることが、米紙などに報じられた。

 遼寧省丹東市にある「遼寧日林実業集団」と「丹東港集団」の王文良会長から、マコーリフ知事を介して、「クリントン財団」が200万ドル(約2億1260万円)の違法な選挙資金の提供を受けたとの疑惑だ。

 遼寧日林実業集団は、ワシントンにある中国大使館の建設工事など国内外の重要な案件を請け負ってきた企業集団だ。そして、丹東港集団は、北朝鮮との国境に位置する丹東港の管轄権を持つ。つまり人民解放軍系で江沢民派(上海閥)に近い企業だと推測できる。


http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20161116/frn1611161700005-n1.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20161116/frn1611161700005-n2.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20161116/frn1611161700005-n3.htm


【中国という猛毒】
トランプ氏長女に接近するスパイ疑惑の中国女性
 米大統領選中に「バカンス」も

2016.11.17 ZakZak

 次期米国大統領のドナルド・トランプ氏と、中国の習近平国家主席が14日、初の電話会談を行い、早期に直接会談を実現させることで合意したと、中国中央テレビ局(CCTV)が報じた。

 米国の影響をアジアから排除したい習政権は、「米国がアジア太平洋地域に深く関与するのは得策ではない」との考えを示す「トランプ大統領」の誕生を歓迎しているはずだ。

 では、中国とトランプ氏の間にどんなチャンネルがあるのか?

 少なくとも、この度の米大統領選で“トランプの秘密兵器”として大活躍したトランプ家の長女、イバンカさんと親しい1人は、超大物の中国人女性である。

 1968年に江蘇省で生まれた彼女の現在の名前は、ウェンディ・デン・マードック(●(=登におおざと)文迪)氏。“世界のメディア王”の異名を持つ、米メディア大手ニューズ・コーポレーション社の会長兼最高経営責任者、ルパート・マードック氏の3番目の夫人(離婚済)である。

 デン氏は、マードック氏と1999年6月に結婚して以来、メディア界のみならず政界、実業界、映画界、ファッション界、芸術界、上流社会に広い人脈を築いていく。そして、欧米社会で超セレブな有名人となる。

 米フォーブス誌が2009年に発表した「世界の富豪夫人トップ10」では1位。同年の8位は、トランプ氏の妻、メラニア夫人だった。

 そんなデン氏に、欧米メディアが注目する理由は、実のところ他にもある。彼女の素性について、英米メディアと一部の中国語メディアまでが「広州医学院へ進学した1年生の時、人民解放軍総政治部広州支部の目に留まりスパイ候補生となった」と報じるなど、数年前からスパイ疑惑が噴出しているためだ。

 しかも、マードック氏との離婚騒動が報じられた3年前には、「ブレア元英首相と恋仲にあった」と、米英の複数メディアが大々的に報じた。この不倫報道を、当事者らは「強く否定」しているが、マードック夫妻の2人の娘の洗礼式が行われた11年に、「ブレアが娘たちの教父」などと報じられた件が蒸し返された。

 離婚後も“日の当たる場所”にいるデン氏だが、今年3月下旬にも再び“時の人”となる。USウイークリーなど複数メディアが、ロシアのプーチン大統領との“密会の噂”を報じたのだ。

 ツーショット写真は存在せず真偽は定かでないが、スパイ疑惑を報じられた中国人セレブと元KGBの密会は、単にラブ・アフェアではなさそうだ。

 さらに、米大統領選中の8月半ば、前出のイバンカさんとクロアチアでバカンスをしている様子が、ニュース専門放送局CNBCや英国のセレブ雑誌などに掲載された。

 米中の超大物女子が、どんなナイショ話を交わしたのだろう? 何よりデン氏の“次なるミッション”は何なのか?

 ■河添恵子(かわそえ・けいこ) ノンフィクション作家。1963年、千葉県生まれ。名古屋市立女子短期大学卒業後、86年より北京外国語学院、遼寧師範大学へ留学。著書に『豹変した中国人がアメリカをボロボロにした』(産経新聞出版)、『世界はこれほど日本が好き』(祥伝社)、共著に『「歴史戦」はオンナの闘い』(PHP研究所)など。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20161117/frn1611171700005-n1.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20161117/frn1611171700005-n2.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20161117/frn1611171700005-n3.htm

民主党と名の付く政党は、碌なもんじゃない。
移民の受け入れには反対だし、TPPも反対だからトランプで良かったわ。

トランプは、中華を駆逐し、ダメリカをアメリカに戻せるか?(笑)
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プロフィール

nanakotedy

Author:nanakotedy
イタリア ローマで生まれ、10歳までイタリア育ち
大学卒業後、帰国
母方の祖父母と同居中

度重なる歴史認識の違いと言う言葉に、改めて近代史を学び直しています

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