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【IMF第2シーズン目前?】

【融資の敷居高く、社債市場は急冷・・・建設業界『金脈硬化』懸念】
金融機関、第1分期融資審査『更に厳格に』・・・融資、更に困難に
建設会社大規模な格下げ・・・社債発行困難に
2016.01.06 14:07 EBN

 昨年、分譲市場の好況で、やっと利益を得た建設会社が、今年は金融機関が金脈を閉め、深刻な資金難に直面するとの予想が登場し、注目されている。

 金融機関は、建設会社の融資審査強化の動きを本格化し、建設会社が格下げされれば、社債発行が困難になるなど、資金調達に赤信号が点いている。その為、建設業界内外では、『金脈硬化』を懸念する意見が収まらないのが実情だ。

◆ 金融機関、『建設会社の融資審査、更に厳格に』・・・融資態度・指数最低

 銀行を始め、第2金融圏、保険会社など、金融機関は、一斉に融資を固く閉めている。特に、第1四半期は、大企業を更に厳しく審査すると発表し、建設会社の資金難は、更に深刻化すると見られている。

 5日、韓国銀行が国内の金融会社175社を調査した『金融機関融資形態サーベイ結果』を見ると、今年第1四半期、国内銀行の融資態度指数は-15を記録している。2008年の第4四半期(-23)以来7年3ヶ月ぶりに最低の水準だ。

 融資態度指数がマイナスの場合、融資審査を厳格化、又は融資審査を強化する金融会社が、緩和する方針の金融機関を上回る事を意味だ。

 特に、第1四半期、銀行の大企業への融資態度指数は、2009年の第1四半期(-22)以来、最も低い-19と調査された。建設業・造船業など、脆弱業種の不良懸念で、銀行の大企業への融資の敷居は、更に高くなっていると分析されている。

 すでに、脆弱業種に分類された建設会社の融資残高は、第3四半期時点で40兆3,000億ウォンに留まり、歴代最低を記録している。

 建設業界の融資残高は、2008年第3四半期の71兆8,222億ウォンを最高に、その後減少し続けている。2014年第4四半期30兆ウォン台に減少し、昨年の分譲熱風でかろうじて40兆ウォンを維持している。しかし、今年は事情が異なりそうだ。今年の内需市場を考慮すれば、40兆ウォンを維持出来無いの見方が優勢だ。

 某都市銀行の融資担当者は、「最近の政府の基調、建設会社の大規模な格下げで、不良の可能性が相対的に高いと判断し、銀行は建設会社の融資に難色を示している」と話した。

◆ 相次ぐ格下げ・・・『金脈硬化』懸念

 金融機関が建設業への融資を縮小する中、建設会社の格下げが相次ぎ、社債発行も容易で無い。

 昨年末、NICE信用評価と韓国信用評価は、GS建設、SK建設、ハンファ建設、斗山(トゥサン)建設、テヨン建設、サムスンエンジニアリング、POSCOエンジニアリングなど建設会社11社を格下げしている。海外プロジェクトの完成遅延、追加コスト投入、低調な営業収益が主な原因だ。

 サムスンエンジニアリングの格付けは、収益性の回復遅延、財務安定性悪化を考慮し、『A/安定的』に調整されたが、昨年第3四半期、海外事業で大規模な損失を再認識し、『BBB+/下方検討』に調整された。

 GS建設の格付けは、財務構造は改善したが、相変らず加重財務負担、予定住宅事業リスク、過剰な未請求公示規模、それに伴う営業資産の負担拡大を考慮し、『A+/安定的』→『A/否定的』に調整された。

 SK建設、KCC建設は、低調な収益性の継続などで、『A/安定的』→『A-/安定的』に、ハンファ建設は、海外事業、国内住宅の大規模な不良を認識し、『A-/安定的』→『BBB+/安定的』に、更に、POSCO建設、韓進(ハンジン)共栄、山武土建、新韓も格下げされた。

 特に、これらの内、今年社債が満期を迎える企業が多く、格下げに伴う調達金利の上昇が負担になると見られている。更に、BB+を下回る建設会社は、社債の満期延長も事実上困難なだけで無く、高金利を負担する事になる。相次ぐ建設会社の格下げで、すでに投資家は無視しているとされる。

 キム・キピルNICE新平(シンピョン)評価基準室長は、「今年、アメリカの利上げに伴う借換リスク、調達金利上昇の可能性、世界景気の悪化に関連する事業リスク拡大の可能性、国内産業の低成長基調に伴う構造調整が、下方修正の要因になる可能性が高い」と話した。

 特に、「総合建設、海外建設、造船、鉄鋼など、12産業の格付け見通しを否定的に提示し、今年もこれらの業種を中心に、格下げが続く可能性が高い」と予想している。

 好調だった住宅市場も、分譲市場の沈滞で、未分譲が増加すれば、住宅事業の収益性、キャッシュフローが悪化し、未着工のPF事業が再び遅延し、金融コストが重くなる可能性がある。

 更に、中東地域の受注も、原油価格下落の長期化、受注競争の激化で、新規受注が鈍化する中、以前の様に劣悪な決済条件の契約が増加し、それに伴う前受金の流入が減少すると見られ、海外建設関連の営業キャッシュフロー負担も拡大すると予想されている。

 キム・ヨンフン韓国信用評価研究員は、「金融機関のリスク管理で、建設業界の融資リスクエクスポージャーは減少し続ける傾向にあり、社債の借換発行も不可能で、建設業界全般の資金調達条件が悪化している。今後、営業面の資金所要、保有流動性、満期借入金の借換実績など流動性対応能力が、今年の課題になる」と話した。
http://www.ebn.co.kr/news/view/810562

金融機関だって格下げされそうな状況なのに、企業や家計の事など考えていられるか!!(笑)

【造船Big3、歴代最大の赤字・・・受注1位中国に渡し】
2016.01.07 09:33 韓国経済

最近の2年間、累積損失約10兆ウォン・・・今年も暗鬱

 世界景気の悪化、海洋プラントの悪材料が重なり、昨年国内大手造船3社は、史上最大の赤字を記録したと見られている。

 昨年の赤字規模は約8兆ウォンに達し、2014年を合わせると10兆ウォンを越える。

 これは、国内最大の自動車メーカーる現代・起亜自動車の年間営業利益に匹敵する。

 昨年の受注実績1位は中国で、韓国の造船業は4年連続負けた。

 7日、造船業界と証券業界によると、大宇造船海洋、現代重工業、サムスン重工業は、昨年約8兆ウォンの赤字を記録したと見られている

 大宇造船が約5兆ウォン、現代重工業が1兆4,000億~1兆5000億ウォン、サムスン重工業が1兆4,000億~1兆5,000億ウォンの営業損失が予想されている。

 2014年、現代重工業が造船Big3の中で、史上初めて兆単位の赤字を記録した事はあったが、Big3が揃って兆単位の損失を記録するのは初めてだ。

 韓国経済を象徴する電子・自動車・造船の1つの軸が崩れた事を意味する。

 造船業界関係者は、「我が国に近代造船業が導入されて以来、こんなに凄惨な実績は初めて。造船会社は、1990年代後半の通貨危機の時より、昨年の方が深刻な状況だった」と話した。

 大宇造船は、昨年第3四半期まで4兆5,317億ウォンの赤字を記録し、2014年4,771億ウォンの黒字だった事とは雲泥の差だ。

 大宇造船は昨年第3四半期まで、drill-shipの契約解約など海洋プラントの損失、長期売上債権貸倒引当金、マンガリア造船所など海外子会社の損失を反映している。

昨年4分期にも相変らず全世界朝鮮市況が良くなかったし海洋プラント遅延などの伏兵が潜在して数千億ウォンの追加赤字が予想される。

 大宇造船関係者は、「昨年第3四半期までに不良の大半は反映したが、第4四半期も厳しい状況が続くと見ている」と伝えた。

 2014年、約3兆ウォンの赤字で、『アーニングショック』が発生した現代重工業は、2年連続兆単位の赤字を記録すると見られている。

 昨年第3四半期まで、現代重工業の営業損失は1兆2,600億ウォンに達する。

 特に、昨年第3四半期、市場の予想値を上回り、営業損失は8,976億ウォンに達し、2013年第4四半期以降、8四半期連続営業赤字を記録している。

 現代重工業は、造船部門の反潜水式ボーリング船契約解除に伴う損失を事前に反映し、原油価格の下落など海洋部門の経営環境変化に伴う予想損失引当金も反映したが、昨年第4四半期も業界状況の不振に伴う赤字が予想される。

 2014年1,830億ウォンの黒字だったサムスン重工業は、昨年第3四半期まで約1兆5,000億ウォンの赤字を記録している。

 しかし、不良を全て処理し終わり、昨年第4四半期は赤字を免れたと把握されている。

 問題は、今年も造船Big3の黒字転換を期待出来無い点だ。

 最高経営者が今年の新年の挨拶で、緊縮経営を宣言し、黒字基調元年と念を押したが、周辺の条件は厳しく、海洋プラントの納期遅延に伴う損失は今年も続く可能性は高く、世界の造船景気に回復の兆しが無い。

 腰のベルトきつく締め、コストは削減出来るだろうが、根本的な収益改善は難しく、来年も造船3社の赤字は続く可能性が高い。

 造船業界関係者は、「造船市況は昨年と変らず、造船Big3の収益改善は容易で無いと見ている。幸いなのは、海洋プラントの不良を、昨年相当部分反映し終わった事」と付け加えた。

 クラークソンリサーチによると、昨年の国家別受注実績は、中国が1,025万CGT(標準換算貨物トン数)、韓国が1,015万CGTで、中国が10万CGT差の1位、日本は914万CGTで3位だった。

 昨年12月の韓国の船舶受注実績は11万CGTで、受注量が全くなかった2009年9月以来最も低い数値を示した事が原因で、中国は2012年以降、4年連続受注実績1位を守った。昨年、世界の造船市場のシェアは、中国が30.3%、韓国30.0%、日本27.1%だった。昨年末基準の受注残高は、中国が3,987万CGTで1位、韓国が3,052万CGTで2位、日本2,314万CGTで3位だった。
http://www.hankyung.com/news/app/newsview.php?aid=2016010762518&nv=3


【韓進(ハンジン)重自律協約電撃申請
  ・・・ウリ・ハナ銀行100億損失の可能性】

2016.01.07 11:21 朝鮮Biz

 最近行われた大企業の信用リスク評価で、構造調整対象にならなかった韓進重工業が、電撃的に自律協約(債権金融機関共同管理)を申請し、銀行が予想外の損失を被る事になった。自律協約が始まれば、債権団は返済を猶予、又は新規資金支援するなど、企業の流動性危機脱出を支援する代わりに、構造調整を要求出来る。自律協約は出資転換、ジャガイモなどが後に従うワークアウト(企業改善作業)や法廷管理(企業回復手続き)よりは強度が低い構造調整だ。

 7日、金融機関によると、都市銀行の韓進重工業のエクスポージャー(借入、社債投資、保証など)は1兆3,000億ウォンほどだ。この内、産業銀行、農協銀行、輸出入銀行など特殊銀行が8,233億ウォン、都市銀行が4629億ウォン、地方銀行が400億ウォンを分担している。都市銀行の中では、KEBハナ銀行が1,650億ウォン、ウリ銀行が1,640億ウォン、国民銀行が1,080億ウォン、新韓銀行が260億ウォンを保有している。

 現在、大半の都市銀行は、韓進重工業の健全性を『正常』に分類している事が分かった。一部では、韓進重工業も、主力事業部門が造船と建設の為、リスク要因が大きいと診断していたが、これまで使用側が財務構造について自信を示していたからだ。某金融機関関係者は、「韓進重工業は、造船3社に比べ、財務状態は良好と自慢していた。昨年末の信用リスク評価でも、良好な状態にあると評価され、あまり心配していなかった」と話した。

 万一、韓進重工業の健全性の分類を『要注意』に下方修正すれば、金融会社はエクスポージャーの7%を引当金として積む事になる。韓国投資証券は、その場合に発生する損失額は、ハナ銀行が110億ウォン、ウリ銀行が100億ウォンと予想した。イ・チョルホ韓国投資証券研究員は、「純利益の1%ほどで、実績への影響は大きくない」と話した。

 一方、韓進重工業は、現金約2,000億ウォンが不足し、自律協約を申請したと発表している。韓進重工業は2014年、産業銀行と財務構造改善約定を締結し、資産売却・有償増資などに努力して来た。しかし、不動産不況などの影響で、資産売却は円滑に進んでいない。韓進重工業は、東ソウルターミナル、仁川(インチョン)北港の土地を主な資産として保有している。

 債権団が、韓進重工業の自律協約を受諾するのかは、まだ議論されていない。債権団は、韓進重工業の財務状態を詳細に調査し、受諾の可否を決めると明かした。自律協約は、協約債権者(銀行)が、100%同意しなければ成立しない。
http://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2016/01/07/2016010701445.html

絶好調だったはずの不動産が不況?知ってたけど。
だって、企業はこぞって資産を売却し現金を調達しようとしてるけど、買いたい企業や投資家はいないんだから売れないに決まってるじゃん。
不動産市場の好調は嘘でした。(笑)

韓国の財閥企業がする事と言えば、政治家に巨額のロビー資金をばら撒き、特恵的な融資を引出し、ありとあらゆる分野に進出し中小企業の育成を阻害する事と、不動産を買い漁る事以外に無い。
1997年とまるで同じ。
学習能力無さ過ぎだし、自業自得。

日本政府は、余計な事するんじゃね~ぞ!!(笑)

【土地を分割売却・・・買収者無く、存廃の岐路に立つSPP造船】
2016.01.07 11:02 朝鮮Biz

 14日の本入札を控える中小造船会社SPP造船の売却が困難になっている。現在まで予備入札買収意向書(LOI)を提出した企業の内、SPP全体を買収すると言う企業は無いからだ。

 工場の土地だけなら買収すると言う不動産開発会社はあるが、今後、造船業を続けていけるのかは未知数だ。新規船舶受注に必要な前受金支払保証(RG)の発行を巡る債権団の葛藤も決着していない。

◆ 土地以外に興味が無い企業・・・SPP造船は存廃岐路

 7日、金融機関によると、現在までSPP造船買収の意向を示した企業は、造船資材会社のBNグループと、新羅建設を母胎に法廷管理企業を買収し、成長して来た新羅マイダス(SM)グループに留まっている。しかし、これらの企業も、SPP造船全体を買収する意向は無い。債権団関係者は、「現在、予備入札買収意向書(LOI)を提出した企業で、全体を買収すると言う企業は無い。売却に成功しても、分離売却の可能性が高い」と伝えた。

 問題は、SPP造船の一部を分離買収の意向を示している企業も、SPP造船を造船会社として存続させるつもりが無い事だ。債権団関係者は、「慶南(キョンナム)咸安(ハマン)の工場の土地に興味を示す不動産開発会社がある。造船会社を続けるのでは無く、土地に興味があるだけ」と伝えた。咸安(ハマン)工場は、約28,000㎡の土地に造成され、船舶の方向舵ラダー(Rudder)、クレーン、ボイラーの製造施設だ。

 慶南(キョンナム)泗川(サチョン)造船所を買収する別の企業も、造船所の土地を他の工場に使用する事を念頭に置いていると伝えられた。現在、SPP造船は、四川省、統営(トンヨン)、古城造船所と、咸安(ハマン)に工場を保有し、現在の運営中の造船所は四川造船所だけだ。

 債権団の某関係者は、「買収者が、造船業を続ける事がベストだが、売却する立場としては、買収意図を問題にする事は出来無い。本入札の状況を見て、売却の方向を決める必要がある」と説明した。

◆ 債権団1兆以上投じ、半分未回収の可能性・・・約3,500人の従業員不安

 SPP造船の売却が難航し続け、債権団の憂いも深くなっている。SPP造船は、2010年5月から債権団管理になっている。派生商品の損失8,000億ウォンを含む、1兆2,000億ウォンの損失が発生したからだ。

 債権団が現在までSPP造船に支援した額は1兆850億ウォンだ。支援過程で異見を示した国民銀行、新韓銀行、農協銀行、外換銀行(現:KEBハナ銀行)、韓国SC銀行は、反対買収権を請求し、債権団から抜けた。現在、債権団は、ウリ銀行、輸出入銀行、ソウル保証保険、貿易保険公社だ。

 政策金融機関だけがSPP造船の債権団に残っている事になる。これらが仮に売却に成功しても、手に握る事が出来る金額は大きく無い。SPP造船全体の売却額を、業界は5,000億ウォン前後と見ている。しかし、四川造船所だけの売却では2,000億ウォンほどにしかならない可能性が高い。1兆ウォン支援し、半分は未回収と言う事になる。

 債権団内部の葛藤も続いている。SPP造船の船舶新規受注に関する前受金支払保証(RG)の発行について、ウリ銀行はRGの発行に肯定的で、輸出入銀行は否定的だ。RGは、船主が船舶をオーダーする時、造船所に頭金を支払うが、船舶が契約以内に引き渡す事が出来無い場合、前受金を払い戻す保証だ。ウリ銀行、輸出入銀行など債権団は8日にSPP造船のRG発行取扱原則を決める事にしているが合意の可能性は低い。債権団内部で、RG発行後2~3年、船舶を期限内に引渡し出来なければ、追加損失が発生する可能性があると事を懸念しているからだ。

 SPP造船の従業員も不安に苦しんでいる。四川造船所の従業員は約3,500人(協力会社含む)だ。SPP造船関係者は、「従業員の生活がかかった問題で、造船所がどうなるのかが不安だ」と伝えた。
http://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2016/01/07/2016010701301.html

受注量や受注残高が2位でも、赤字じゃ意味無いじゃん?(笑)
海洋プラントの受注に沸いていた時から、いずれこうなると分かってた。
受注残高があるって事は、まだまだ赤字が増えると言う事だし、喜ぶべきでは無いと思うけど、最近ホルホル出来る話題が少な過ぎて、正常な精神が保てなくなってるから、火事や座り込みや祈祷が増える。(笑)

この程度の事でも、日本に勝ったとホルホル出来て精神が保てるならホルホルしておきな!!
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プロフィール

nanakotedy

Author:nanakotedy
イタリア ローマで生まれ、10歳までイタリア育ち
大学卒業後、帰国
母方の祖父母と同居中

度重なる歴史認識の違いと言う言葉に、改めて近代史を学び直しています

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